東大は教育用計算機システム（ECCS）の新システム「ECCS2026」でBYOD（Bring Your Own Device）化を推進し、備え付けの端末を大幅に減らし、端末をChromeOSにすると発表した。旧システム（ECCS2021）は2月に順次廃止される予定で、大学側は利用者に対しデータの退避を呼びかけている。
ECCS2021は演習室備え付けの端末で受講する前提の設計だったのに対し、ECCS2026では受講者の大多数が自身のmacOSかWindowsの端末を持ち込むことを想定している。マウスやカメラ・ステレオマイクなどの周辺機器はUSB-Cポートに接続して用いる。
macOSとWindowsを搭載した旧端末1258台は撤去し、計738台のChromeOS端末を一部の座席にのみ配置する。これまで端末があった一部の教室では備え付け端末がなくなる。Windows専用アプリケーションを他OSの利用者が使う場合に向け、クラウド上で動くVDI（デスクトップ仮想化）環境を整える。
2月21日にシステム全体を停止し、旧端末やインターネット経由でデータを扱えるWebDAV環境（Proself）上のデータは削除される予定。東大は利用者に対し、GoogleドライブやOneDriveへの退避を求めている。
ECCS2026は、3月に試験運用、4月に本運用を開始予定だ。
あわせて複合機・ファイル転送サーバー・SSHサーバー・リモートアクセス環境も利用減少を受け廃止。現行システムの複合機用プリペイドカードはECCS2026では使えなくなり、残度数に応じて5月29日まで東大生協（消費生活協同組合）各店で返金対応が行われる。学内には他に学部・研究科が提供する印刷設備のほか、生協・学生会館・教養学部学生自治会・教養学部学友会でもそれぞれ印刷やコピーの可能な設備の貸し出しがあるが、学生会館のものは財政難でサービス維持が不透明だ。
