SPORTS 2017年1月31日

東大など4大学、反ドーピングで共同研究 新検査法の開発など目指す

記者会見で手を合わせる五神真総長(左から2番目)ら4大学長=18日、日本橋で(撮影・太田聡一郎)

 

 東大・東北大学・筑波大学・日本医科大学の4大学は18日、運動競技のドーピング対策研究を進める共同体を結成すると発表した。各大学の知見や人材を生かし、ドーピングの効率的な検出方法や選手の負荷が少ない検査の開発などを目指す。

 

 共同研究の意義について、共同声明は「2019年のラグビーワールドカップや20年の東京オリンピック・パラリンピックなどの国際競技大会を、ドーピングのないクリーンな大会とするために不可欠」と説明。東大からは楠原洋之教授(薬学系研究科)や南学正臣教授(医学系研究科)らが研究に参加する予定のほか、法学や倫理学の分野にも参加者を広げたいという。4大学以外の大学や企業とも連携する。具体的な体制・研究課題は今後決定していく。

 

 五神真総長は18日の記者会見で「東大はスポーツ科学研究に注力してきた。スポーツの公平性や健康寿命増進のため、医学・薬学や分析で共同研究に貢献したい」と語った。境田正樹理事は「研究成果が19年の大会へ間に合うかは分からないが、大会後も持続的に研究していきたい」と展望を示した。

 

 同日の記念式典では、鈴木大地スポーツ庁長官が「ドーピング対策で大学間の共同研究は画期的。政府もしっかり対応したい」と激励した。他にも遠藤利明元五輪担当相らが共同研究への期待を語った。

 


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