東大は東京電力パワーグリッド（東電PG）とともに10月8日、電力インフラの効率的整備に向けたワット・ビット連携のモデル実現を目指すと発表した。
太陽光等の再生可能エネルギーは、天候や時間帯による発電量の増減や、発電場所の偏在により、発電に余剰を抱えることがあり、その有効活用が課題となっている。
一方、AIの普及などでコンピューティングに必要な電力は増加しており、データセンターの消費電力は肥大化している。デジタルツイン（データを使って現実世界のものをサイバー空間上に再現した仕組み）を用いて電力需給の状況を可視化。電力（ワット）と通信（ビット）を効果的に連携し、エネルギー消費の効率化を目指す。AI学習のような結果を急がない計算を電力の余る時間帯や地域で行い、その結果を光ファイバーで共有することで、再エネの有効活用と電力の分散利用を同時に実現する。
本年度中に本郷キャンパスをフィールドに先進的な取り組みを開始する予定。将来的には東大のキャンパスでワット・ビット連携のモデルを確立し、大学間や広域での電源やコンピューティングの分散などの社会実装を目指す。
